構造・省エネサポート

構造の初期計画~構造計算サポート

非住宅の木造化「構造の困った」
についてサポートします!

構造に関して必要な対応

構造に関して必要な対応
構造に関して必要な対応1
構造に関して必要な対応02
構造に関して必要な対応03
構造に関して必要な対応4

「鉄骨業界」の構造設計者は十分いますが、「木造非住宅業界」は「住宅業界」と「非住宅業界」がどちらも担って来なかった領域であったため木構造設計者が育っていません。よって「非住宅の木造化」のためには下記のような連携が必要です。

企画・提案~基本設計段階

企画・提案~基本設計段階

プランが構造的に成り立つ事を「事前に確認する事」が重要

住宅であれば小規模であるので無理をしない限りは構造的にはなんとか納まります。スパンが飛んでいたり階高が高いような木造非住宅は「構造の初期計画~構造計算」をしないと不安です。出来る所との連携が重要になってきます。


~耐火サポート

非住宅の木造化「耐火の困った」についてサポートします!

耐火建築物と準耐火建築物とは

  • ●耐火建築物・・・
    火災時はもちろんのこと、火災後も消防活動によらずとも崩壊しない建物
  • ●準耐火建築物・・

    火災時に消防活動によらずとも要求される火災時間中は崩壊しない建物

    ※防耐火性は、耐火建築物の方が高い。

木造1時間耐火構造 告示仕様 強化せっこうボード総厚の一覧

吉野石膏株式会社資料より抜粋

主要構造部を耐火構造とする
※いずれも2枚張り以上の強化せっこうボード総厚

吉野石膏株式会社資料より抜粋

※告示最終改正 平成30年3月22日 国土交通省告示第472号

強化せっこうボードの使い分けについて

●強化せっこうボード

●強化せっこうボード

せっこうの芯にガラス繊維などを加えて耐火性能を強化したボード。建築基準法に定められた防火区画を構成する耐火壁構造(耐火1時間)や、準耐火壁・天井に使用されるものです。
 ●防水性・防カビ性を付加した強化せっこうボード

防水性・防カビ性を付加した強化せっこうボード

強化せっこうボードの優れた耐火性能を保持したまま、防水性、防カビ性を付加したボードです。建築中の雨濡れにも対応できます。

準耐火建築物の仕様一例

準耐火建築物の仕様一例

準耐火建築物とは、主要構造部が準耐火構造(法第2条9号の3イ)またはそれと同等の準耐火性能を有するもので、外壁の開口部で延焼のおそれのある部分に防火設備を有する建築物のことをいいます。準耐火建築物とする方法は3種類ありますが、木造で準耐火建築物とする場合右記に示す「イ準耐火建築物」とするのが一般的であるため、ここでは「イ準耐火建築物」のみ取り上げます。

準耐火建築物の基準をクリアする為、メーカーにて各種認定や仕様があります。

木材のあらわし「燃えしろ設計」による準耐火建築物

建築基準法では、柱および梁については表面部分が燃えても構造耐力上支障のないように断面積を大きくすることによって、木材の表面を見せたまま木造の準耐火構造とすることが可能となります。このように表面の「燃えしろ」部分を除いた残存面積を使って構造計算を行い、火災時に表面部分が焼損しても建築物が倒壊しないことを確認することにより、木材を表した建物の設計が可能となります。

残存断面で構造計算

木材のあらわし「燃えしろ設計」による準耐火建築物

木材の高い防火性能

構造種別によらず、火災発生に対し人命が危険にさらされることに変わりはありません。建築基準法では、火災に対し延焼を防ぎ避難するまでの時間を確保することが求められており、木造でも設計段階でこの基準を満たせばRC造やS造と同等の防耐火性能を有することになります。木は断面が太いまたは厚い場合、着火後表面に形成される炭化層(断熱層)のために、内部へなかなか熱が伝わらずゆっくり燃える性質を持っており、この性質は一定時間倒壊しない「準耐火構造(準耐火建築物)」に対応しやすいと言えます。

■木材・鉄・アルミニウムの加熱による強度の低下

 ■木材・鉄・アルミニウムの加熱による強度の低下
実験でも、「鉄」の強度が10分間の加熱で約8割低下したのに対し、「木材」は約2割程度しか強度の低下は見られず耐火性能に優れた素材であることが実証されています。

ZEBサポート

公共・商業建築物「木造ZEB化」のススメ

「木造事務所ZEB化」のススメ

新築予定があれば「木造+ZEB」をオススメします。 そして、「BELS(ZEB表示)」を取得して「性能を見える化」する事が大切です。 脱炭素社会の実現に大きく貢献できますし、最強の営業ツールとなるからです。 一般的な事務所ビル(6地域)における一次エネルギー消費量は、 空調が全体の49%、照明に起因するものが全体の25%を占めています。 事務所ビルにおいては外皮性能を高めた上で、この2つの一次エネルギー 消費量の削減を優先的に図ることがZEB検討のポイントとなります。 また、既存事務所であっても省エネ診断を行って「ZEB改修」を行うことも可能です。


評価・認証・表示制度 | 環境省

※環境省「ゼブ・ポータル」HPより抜粋

BELSの評価基準

BELSの評価書イメージ

出所)BELS評価業務実績指針(一般社団法人 住宅性能評価・表示協会)

省エネルギー性能 の表示制度で使われる第三者認証ラベ ルとして、「BELS(ベルス)」があります。 ZEB Ready以上を実現している場合 には特別にその旨が表示されます。

「ZEB新築・ZEB改修」物件などございましたら まずはご相談ください!

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